スケルトン物件とは、何にもないコンクリート剥き出し状態の物件です。
飲食系の店舗や美容室などの店舗に適しています。
理由としては、何もない所から工事をした方が費用対効果が高いから。
ネイルサロンや整体院などに比べて、美容室などは給排水や電気、換気などの設備工事が複雑なことが多いです。
そういった設備系工事を一から設計して店舗をつくりあげるのに向ている物件です。

居抜き物件とは、前入居者が退去したまんまの物件ということです。
例えば、前入居者がネイルサロンを経営していて、あなた自身もネイルサロンを開業しようと思っている場合は居抜きはとても向いています。
工事費用を大きく抑えることができる上に、工事期間も短縮できるので費用や時間を無駄にせずサロンオープンを迎えることができます。
前入居者と業態が似ていること、初期費用を押さえたいと考えており、一刻も早くサロンをオープンさせたいと考えているオーナー向けの物件です。
ただ居抜きの状態によっては、補修費用などが無駄にかかってしまう場合もあるので、見極めは大切です。

とりあえず形になっている物件（ちゃんとした用語がわかりません・・・）とは、とりあえず空間として最低限の要素はそろっている物件です。
床や壁は仕上がっていて、エアコンやトイレなどの設備も一通り整っている状態であることが多いです。
空間デザインにこだわりはないが、きれいで清潔感がある店舗がいい、というオーナーに向ています。
工事を最低限に抑えれば、初期費用を大きくカットすることができます。
ただ、築年数の浅い物件や新築の物件だと敷金礼金を多くとられてしまうこともあるので、そのあたりは要注意です。

空間デザインにそれなりにこだわりを持ってデザインをしたい場合にも、おすすめの物件です。
下地工事や設備工事の手間が省けることも多いので、予算に合わてデザインをすることが可能です。

工事条件とは、「この工事はしてもいいよ」「この工事はしちゃだめだよ」といった、工事をする際の決めごとです。
築浅の物件の場合は、工事条件が厳しく定められている場合も多く、せっかくデザインしたのに工事できなかったということもあるので要注意です。

よくある工事条件としては下記のようなものが挙げられます。

・躯体に穴を開ける工事はNG
・コンクリートをはつる（削る）工事はNG
・設備の増設はNG

など。物件によって本当に様々なので、一概には言えませんが、躯体に直接変化を与えるようなものはNGになりやすい印象です。

物件によっては工事をするときに工事業者がすでに決まっている場合もあります。
物件を管理しているのが大きな企業だった場合に聞く話ですが「設備系の工事は管理会社が決めた会社が工事をする」ということがあらかじめ決められています。
オーナー側で工事業者を決めることができないということですね。
この場合の一番のネックは「費用」です。
強気な価格交渉が難しい場合も多いので、予算が限られている個人オーナーなどが開業するにはあまり向いていない物件かもしれません。

基本的には物件の契約をしたら家賃が発生します。
そして、店舗の工事は契約後に開始するのが一般的です。

つまり、家賃が発生した状態で工事をすすめることになる。
こういう流れはとても一般的でよくあることです。

ただ、借主側としては家賃の支払いは遅いにこしたことはない。
せめて、工事期間くらいは家賃の支払いは免除してもらいたいという本音もあるでしょう。

実は、そういった借主側の希望を叶えてくれる物件もたくさんあります。
契約後も家賃の支払いが一定期間免除（フリーレント）されるような物件です。

大家さんによっては、工事終了まで契約を待ってくれたりする場合もあります。

もしそういった条件がなかった場合でも、是非交渉をしてみてください。

費用面での交渉は契約前の大切なステップです。

内見時に、物件の窓ガラスにヒビが入っていた。
質問したら「補修費用は借主持ち」といわれ、そのまま契約してしまった。
その後、どうしても気になったので自費で窓ガラスの補修工事をした。
なんて言う話をよく聞きますが、これはとてももったいない話です。

筆者は法律には詳しくありません。
ただ物件は「原状回復」が基本です。
退去時にはもとに戻す、ということです。
原状回復をしっかりとしていれば、窓ガラスがわれるなどということもないはずです。

つまり、新しい借主が内見をする際には窓ガラスはキレイになっているのが普通のはずです。

このような時は、契約前に是非交渉をしてみてください。
ガラスの補修を条件に、少し強気の交渉が必要になりますがやってみる価値は必ずあります。

契約書は細かい字でびっちりと書いてあるので、なんとなく流しよみでOKしてしまう人も多いですが、絶対におすすめできません。
時間をかけてでもいいので契約書は全部しっかりと読みましょう。

そして、少しでも疑問に思うことがあれば、担当者に質問し、あいまいな部分がない状態で契約をかわすようにしましょう。